講演内容レジュメ                

 

《核家族社会の夢からソロ社会の現実へ》        石川

 

かつて1970年代に入ったころ、わたしは家族に関して、ある論文を書いたことがあ

る。社会科学者の間でのみ、「核家族」という言葉がようやく一般化してきたころのこと

あった。それは、GNP(実質国民総生産)が2桁台の伸び率を示すとともに、わが国

の家族形態が急速に変化しはじめ、直系拡大家族世帯が減少し、核家族世帯が増加しはじ

めた時期でもあった。

たしかにその時期、わが国では産業の高度化のために急速で効率的な労働力の移動が

必要であった。労働力の移動には構成単位の小さい核家族が最適であったけれども、核家

族化すれば家族機能の低下を避ける手段として、個々のメンバーは個別に役割活動を工夫

しなければならないことになる。

その当時、マスメディアにおいては「モーレツ型社員」と「マイホーム(主義)型社

員」という対比が盛んに行われていた。総じて、それらは前者を称え、後者を揶揄する論

調に満ちていた。日本社会は軟弱化したといわんばかりであった。

しかし、わたしは、「核家族化が進めば、当然のことながら家族機能の変化が生じ

る。よって、家族の構造を守るために、各人が個別に家族の機能的活動を強化しなければ

ならなくなるため、《マイホーム型》は強くならざるをえないはず」と述べ、核家族化の

傾向とマイホーム主義という生き方を擁護した。

いまになって考えてみれば、当時わたしは、核家族化が従来から続いたイエ制度やム

ラ社会のしがらみを多少とも解き放ってくれるように考えていたように思う。少なくと

も、その先には日本社会の明るい未来がみえるような気がしていた。

だが、他方においては、拡大家族から核家族へという趨勢が続けば、家族規模・世帯

規模の細分化や、さらなる家族の機能的変化が生じるに違いないと気づいていなかったわ

けではない。いまになってみれば、核家族化の先にはそれがあるということを重大視して

もおかしくはなかったはずだけれども、わたしはその当時、そのことをほとんど気に留め

なかった。また、当時そのことに警告を発した社会科学者もそれほど多くなかったような

気がする。

ところが、その後ほどなく、わが国の核家族化の傾向は1975年をピークにして、僅か

ながら低下しはじめた。

さらに、1980年代に入るやいなや「核家族」という、それまでの標準的家族像が変化

しはじめ、その内部構造が変化しはじめたのである。

「核家族世帯」という区分ではなく、むしろその内部を「夫婦だけの世帯」、「夫婦

と子どもの世帯」、「片親と子どもの世帯」という形に区分しなければ意味をなさないほど

に、家族生活の実態に違いが出はじめた。

「夫婦だけの世帯」が着実に増加しているのに、「夫婦と子どもの世帯」は着実に減

少しはじめた。従来、夫婦と子ども2人で構成される世帯が標準的な世帯であり、標準

的な家族であると考えられてきたけれども、その概念はここにおいて打ち破られはじめた

のだ。

それに追い打ちをかけるかのごとく、「単独世帯」が急速に増えはじめた。1975(昭和

50)年には普通世帯全体のうち19.5%であったものが2000(平成12)年にはその1.5

近い27.6%となり、2015(平成27)年には全世帯の34.5%に達し、全世帯の3分の1

超えてしまった。(この34.5%という数値はこの年の各家族類型のうちで第1位をしめる

数値であり、「夫婦のみ」が2位である。)

ちなみに、一世帯あたりの平均構成員の数も、1975年の3.48人から、1990年の3.01

人を経て、2015年には2.38人にまで落ちてしまった。

こうして、日本の家族世帯がどんどん細分化し、かつ多様化しはじめたのである。

まだ、これにとどまらない。その頃から男女ともに初婚年齢の遅れが出はじめ、同時

にわが国の女性の合計特殊出生率の低下も目立ちはじめた。人口減少までがこれに追い打

ちをかけるに至った。

ここに至って、日本社会は、家族の多様化・細分化と個人の孤立化と人口減少という

複数の大問題を同時に抱え込まなければならなくなった。

結果的に、日本は《少子高齢化》という問題を抱え、世帯の細分化・孤立化に耐えな

ければならない《ソロ社会》、あるいは《おひとりさま社会》になってしまった。

だが、どうしていいのかまだ先は見えない。老社会学者はただただ現実を見つめるだ

けである。